【知ってる?】家庭の電気料金の計算方法をわかりやすく解説!

家庭の節約術
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皆さん、電気は使っていますか?ほとんどの方が電気を使って生活していると思います。

すると、毎月電気代の請求がきますよね。電気をたくさん使うと、電気代が高くなることはご存知かと思いますが、実際どのように電気代が計算されているのかを理解している方は意外と少ないです。

計算方法を知っておくと電気代の節約にも役立つわよ!

そこで今回は家庭の電気代がどのように計算されているのかを詳しく解説します。電気代の計算方法を知っていると自分にとっておトクなガス会社を比較する際に非常に役立ちますので、ぜひ参考にしてください。

電気料金の基礎知識

電気料金の計算方法を見ていく前に、まずは「基本料金」と「電力量料金(従量料金)」について理解する必要があります。

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基本料金について

基本料金は電力会社の規定によって、算出方法が異なります。基本的に「契約アンペア制」「最低料金制」「基本料金0円」のいずれかを導入している会社が多いです。基本料金は毎月の請求額に大きな影響を与える要素なので、自分が契約する電力会社がどの算出方法を導入しているかを確認するようにしましょう。

契約アンペア制

契約アンペア制の場合、契約するアンペア容量によって基本料金が変動します。基本的にはアンペア数が大きくなればなる程、基本料金が高くなっていく仕組みです。

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契約アンペアは一度に使える電気の量に関係します。アンペア数が低いと、同時にたくさんの電気を使用した際にブレーカーが落ちる原因となります。目安としては1~2人暮らしの方は30~40A、3~4人暮らしの方は40~50A程度で契約しておくことをおすすめします。

最低料金制

最低料金制の場合は、契約アンペアは基本料金に影響がありません。1契約で何円といったように一律の料金が設定されています。

例えば最低料金制が導入されている関西電力の場合は、1契約あたり341.01円という基本料金が設定されています。この料金は1ヵ月の間、まったく電気を使わなかったとしても請求される金額です。「最低でもこの金額は請求しますよ」という意味もあり、最低料金制と呼ばれています。

基本料金0円

基本料金0円は新電力会社で導入されていることが多いです。契約アンペア数がいくつでも、どれだけ電気を使用しても基本料金は0円になります。

これだけ聞くとかなりおトクに感じるかもしれませんが、その分従量料金が契約アンペア制や最低料金制の電力会社よりも使用量が少ない際には若干高く設定されていることが特徴です。しかし使用電力量が増えていくほど、従量料金も基本料金0円の電力会社の方が安くなっていきます。

ちなみに一例をあげると「ONEでんき」という電力会社は基本料金が0円です。契約アンペア容量が大きく、使用電力量が多い家族世帯であればONEでんきはかなりおトクに電気を利用できるようになる電力会社です。

電力量料金(従量料金)について

電力量料金は電気の使用量(ikwhあたり)にかかる料金です。1kwhあたりに加算されるので、電気の使用量が増える程、電力量料金は高くなっていきます。

電力量料金は1kwhあたり何円というように料金単価が設定されています。この料金単価に電気の使用量をかけることで電力量料金を計算します。料金単価はほとんどの電力会社で3段階で設定されています。基本的には電気の使用量が大きくなるにつれて、料金単価は高くなっていきます。

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※東京電力従量電灯Bの例

電気料金の計算方法

基本料金と電力量料金(従量料金)の意味を理解したところで、詳しい電気料金の計算式をみていきましょう。

このように基本料金と電力量料金の合計した金額で電気料金は算出されます。

基本料金の算出方法

契約アンペア制の場合

契約アンペア制の場合、契約したアンペア数によって基本料金が算定されます。具体的に東京電力従量電灯Bプランの料金表を用いてみていきましょう。

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例えば契約アンペア数が30Aの場合は基本料金は858.00円となります。また契約アンペア数が40Aの場合は1144.00円となります。

最低料金制の場合

最低料金制の場合は1契約で何円といったように一律の基本料金が設定されています。その為、契約アンペア数や使用量によって基本料金は変わらないと覚えておけば問題ありません。

例えば関西電力の場合は1契約につき341.01円と決まっているので、基本料金は341.01円となります。

基本料金0円の場合

基本料金0円の場合は、どれだけ電気を使用しても基本料金は0円です。その為、電気料金を計算する際に基本料金を加味する必要はありません。

電力量料金(従量料金)の算出方法

次に電力量料金の算出方法を見ていきましょう。電力量料金は電力使用量×料金単価±燃料費調整額等によって計算されます。燃料費調整額等は計算方法が複雑な為、後程解説します。

こちらも東京電力従量電灯Bプランの料金表を用いて説明します。

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例えば1ヵ月の電力使用量が115kwhの場合の電力量料金は「115kwh×19.88円」で計算できる為、2,286円(小数点未満は切捨て)となります。この電力量料金と基本料金を合計した金額が1ヵ月の電気料金となります。

また1ヵ月の電力使用量が250kwhの場合の電力量料金は「120kwh×19.88円+130kwh×26.48円」で計算できる為、5,828円(小数点未満は切捨て)となります。この電力量料金と基本料金を合計した金額が1ヵ月の電気料金となります。

まずは自分の契約している電力会社の料金表を調べてみましょう!

燃料費調整額って何?

電力量料金の計算方法に含まれている燃料費調整額について解説します。どの電力会社の料金にも含まれる金額なので、電力会社の料金比較をする上で加味する必要はありません。内容も少し難しいので、興味のある方が見ていただくだけで問題ありません。

燃料費調整額は、燃料費調整制度に基づいて決められる発電の燃料費のことです。簡単に説明すると、原油価格が高騰すると燃料費調整制度によって電力量料金にプラスされ、原油価格が安くなると電力量料金からマイナスしてくれるという制度です。この制度によって調整される金額が「燃料費調整額」として計算されます。

また燃料費調整制度の金額が実際の電力料金に影響を及ぼすのは3~5カ月後ということも覚えておきましょう。

再生可能エネルギー発電促進賦課金って何?

計算式の「燃料費調整額等」の「等」にあたる部分がこちらで説明する「再生可能エネルギー発電促進賦課金」です。

再生可能エネルギー発電促進賦課金とは「再生可能エネルギーの固定価格買取制度※1」によって電力会社等が買取りに要した費用を、電気のご使用量に応じて、電気料金の一部として利用者に請求する金額です。

再生可能エネルギー発電促進賦課金の料金単価は毎年経済産業大臣によって定められます。その為、どの電力会社で契約しても必ずかかる金額なので、電力会社の料金比較をする上で加味する必要はありません。

※1再生可能エネルギーの固定価格買取制度とは、再生可能エネルギー(太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス等)により発電された電気を、一定期間・固定価格で電力会社等が買い取ることを義務付けるもので、平成24年7月1日から開始された制度です。

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またこちらの記事でもおすすめの電力会社を紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

【2022年完全版】東京電力(関東)エリアでおすすめの電気会社まとめ
【2022年完全版】関西電力エリアでおすすめの電気会社まとめ
【2022年完全版】中部電力(東海)エリアでおすすめの電気会社まとめ

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